当社の健康経営
当社は、「健康経営優良法人」大規模法人部門に認定されました。今後も社員とその家族が健康 で長くいきいきと働ける職場・組織づくりに取り組んでまいります。

健康経営宣言

健康経営の推進方針
中長期経営計画2030達成を支えるのは従業員であり、その従業員がイキイキと働くためには心身ともに健康であることが大切です。
従業員一人ひとりの『健康』をサポートするため、推進方針のもと健康経営を実践していきます。

健康経営の推進体制
社長が「健康経営責任者」となり、人事総務部に所属する産業保健スタッフと担当者が「健康経営推進事務局」として各部の健康経営推進担当者、安全衛生委員会、関係者団体と主体的に関与・相互連携を取りながら健康経営を進めていきます。

健康経営の戦略マップ
健康経営を実践することで「ウェルビーイングの実現を通じた人材の活躍」による企業価値向上を目指しています。
ワークエンゲージメント向上と特定保健指導対象者率の低減をKGIに定め、健康経営を推進していきます。

健康増進施策(主な取組み)
健康経営 重点項目と目標値
戦略マップに基づくKGIと取組施策の結果で得られる変化に関する指標について目標を掲げ、こころとからだの健康づくりに取り組んでいます。
| 項目 | 2023 | 2024 | 2025 | 2030 KGI |
||
|---|---|---|---|---|---|---|
| 健康経営のKGI | 年齢別低リスク者率 | 10-20代 | 65% | 56% | 61% | 65%以上 |
| 30代 | 37% | 27% | 27% | 35%以上 | ||
| 40代 | 42% | 41% | 43% | 50%以上 | ||
| 50代 | 32% | 32% | 30% | 35%以上 | ||
| 60-75歳 | 22% | 19% | 24% | 30%以上 | ||
| ワークエンゲージメント | ― | ― | 42% | 50%以上 | ||
| 健康関連の最終的な 目標指標 |
有所見者率 | 48% | 54% | 50% | 45%以下 | |
| 特定保健指導対象者率 | 18% | 21% | 20% | 10%以下 | ||
| メンタル不全発症率 | 1.7% | 1.5% | 1.3% | 1%以下 | ||
| プレゼンティーイズム 【WHO-HPQ(パフォーマンス損失率)】 |
35% | 35% | 36% | 30%以下 | ||
| アブゼンティーイズム 【傷病による(診断書提出あり)欠勤日数の年間合計÷年度平均在籍従業員数】 |
― | ― | 1.85日 | 1日以下 | ||
| 従業員等の意識変容・ 行動変容に関する指標 |
ヘルスリテラシー | ― | ― | 3.46点 | 3.8点以上 | |
| ストレスチェック・高ストレス者率 | 25% | 17% | 16% | 12%以下 | ||
| 所定外労働時間 | 25h | 24h | 24h | 20h未満 | ||
| 生活習慣指標 | 睡眠 | 52% | 48% | 52% | 60%以上 | |
| 運動習慣 | 32% | 36% | 31% | 50%以上 | ||
| 適正体重維持者 | 61% | 59% | 61.8% | 65%以下 | ||
| 喫煙率 | 32% | 33% | 31% | 25%以下 | ||
| 健康投資施策の取組 状況に関する指標 |
定期健康診断受診率 | 100% | 100% | 100% | 100% | |
| 精密検査受診率 | 96% | 85% | 80% | 100% | ||
| 特定保健指導実施率 | 72% | 68% | 89% | 95% | ||
| ストレスチェック回答率 | 86% | 90% | 94% | 95% | ||
| 長時間残業面談実施率 | 100% | 100% | 100% | 100% | ||
| 年次有給休暇取得日数 | 17日 | 17日 | 17.8日 | カットゼロ | ||
| 健康セミナー参加率 (女性の健康課題を題材に多様な健康課題への理解を深めるセミナー) |
― | 83% 対象限定 |
58.4% 対象全社員 |
85% | ||
| 健康イベント参加人数 | ― | 879名 | 827名 | 900名 | ||
| YOU&ME夢トーク参加者数 | ― | ― | ― | 全社員 | ||
| ヘルスマチャレンジ参加率 | ― 実績はあるが 2023年度は 現行運用と 異なるため 数値掲載なし |
86% | 85% | 90% | ||
中央発條の安全最優先の取組みについて
安全で安心して働ける職場づくり
経営基盤の一丁目一番地に安全最優先を掲げ、安心して使える設備の導入、人にやさしい作業環境の整備、仲間の安全を気遣える人財を育成することで中央発條の新たな安全文化を構築していきます。

安全意識の向上
中発社内のみの安全活動、意識改革だけでは安全に対する取り組みに限界があります。そのため外部専門機関であるデュポン・サステナブル・ソリューションズによる安全文化 構築の取り組みの導入で、根本的に安全を見直す活動を 開始しました。

サプライヤーの皆様との安全価値共有
「中発工場構内で発生するすべての災害は必ずゼロにできる」という強い信念のもと、安全活動の対象をサプライヤーの皆様にも広げています。
高所作業、重機作業、火気作業、解体作業などの工事においては、工事前リスクアセスメント(安全確認会)を実施するとともに、サプライヤー向け
工事説明会を通じて安全意識の向上を図っています。
サプライヤーの皆様と安全価値を共有し、中発工場構内における事故・災害ゼロを目指しています。